黑料网

国立大学法人東海国立大学機構 黑料网大学院医学系研究科予防医学分野の笠原千夏大学院生、田村高志准教授、若井建志教授らの研究グループは、日本多施設共同コーホート研究^*1（J-MICC 研究［主任研究者：愛知県がんセンター研究所がん予防研究分野 松尾恵太郎分野長］）の追跡調査データを用いたコホート研究^*2 として、小鱼摂取頻度と死亡リスクとの関連について調べました。その結果、小魚をたくさん食べる食習慣が女性の全死亡およびがん死亡のリスク低下と関連することを発見しました。

シシャモ、しらすなどの小魚は「頭?内臓?骨を丸ごと食べることができる」という特徴があり、これらを捨てて身だけを食べる一般的な魚とは異なる食習慣で摂取されます。魚の頭?内臓?骨には、ビタミン A やカルシウムなどの疾病予防に関わる栄養素が多く含まれており、これらを一度に摂取できる小魚は、現代の私たちに不足しがちな栄養素の大切な摂取源と考えられています。小魚に含まれる栄養素の摂取は、血圧を低下させて動脈硬化を防いだり、一部のがんを予防したりすることが報告されており、ヒトの疾病予防における役割があらためて注目されています。

先行する国内外の疫学研究^*3 は、魚の摂取習慣が全死亡、循環器疾患死亡、一部のがん死亡のリスクを下げる可能性を示しています。しかし、小魚の摂取に着目して死亡リスクとの関連を調べたコホート研究はほとんどありません。そこで本研究グループは、J-MICC 研究の参加者約 8.1 万人のおよそ 9 年間の追跡調査によって、小鱼摂取頻度と死亡リスクとの関連を評価しました。小魚の摂取頻度は、食物摂取頻度調査票^*4 によって调査しました。また本研究では、死亡リスクに影响を与える参加者の年齢、喫烟?饮酒习惯、叠惭滨、各种栄养素摂取量などの交络要因^*5 を统计学的に考虑した上で分析を行いました。

その結果、女性の全死亡リスクは、小魚をほとんど摂取しない群に比べて、1–3 回/月摂取群で 0.68 倍、1–2 回/週摂取群で 0.72 倍、3 回/週以上摂取群で 0.69 倍に低下し（傾向性P 値^*6=0.041）、がん死亡リスクは 1–3 回/月摂取群で 0.72 倍、1–2 回/週摂取群で0.71 倍、3 回/週以上摂取群で 0.64 倍に低下していました（傾向性P 値=0.027）。男性の全死亡とがん死亡のリスクについても、女性と同様の倾向を认めましたが、统计学的に有意ではありませんでした（それぞれ倾向性P 値 = 0.391, 0.161）。

本研究グループによる研究結果は、普段の食事に小魚を取り入れることの重要性を提案しています。ビタミン A やカルシウムだけでなく、小魚に含まれる独自の栄養素や生理活性物質が死亡リスクの低下に関わっている可能性が示唆されます。

本研究成果は 2024 年 5 月 3 日付オンライン版『Public Health Nutrition』に掲載されました。

【ポイント】

?女性の小鱼摂取が死亡リスク低下と関連する。
?小鱼に含まれる独自の栄养素や生理活性物质が死亡リスクに関わっている可能性がある。
?普段の食事に小鱼を取り入れることの大切さが示唆される。

◆详细（プレスリリース本文）は

【用语説明】

*１ 日本多施設共同コーホート研究（J-MICC 研究）：日本全国でおよそ 10 万人の参加者の健康状態（がん罹患や死亡など）を 20 年にわたって追跡し、どのような人がどんな病気になりやすいかを調べる研究です。本研究は 2005 年に調査を開始し、現在は全国 13 の研究グループによって運営されています。研究参加者の生活習慣だけでなく、遺伝的な背景も考慮して病気の原因を調査しており、日本ではじめての大規模分子疫学コホート研究です。
*２ コホート研究：「ある要因を持つ集団」と「ある要因を持たない集団」(コホート)を未来に向かって追跡し、各集団で発生する将来の结果（死亡率や罹患率など）の违いを评価することができる研究で、さまざまな要因と结果の関连を调べることができます。コホート研究は、対象者が持つ要因を结果が生じる前に把握したうえで、长期にわたって结果を追跡するため、信頼性の高いエビデンスを示すことができます。
*３ 疫学研究：ヒト集団を対象として疾患や健康に関する要因を调べる研究の総称です。近年は大规模な疫学调査データを取り扱うことが多く、ヒトの生活习惯だけでなく遗伝的な要因も组み合わせて、死亡率や罹患率の违いなどを评価します。疾病予防、公众卫生上の政策の立案に重要な役割を担っている研究です。
*４ 食物摂取頻度調査票：どのような食品をどれくらいの频度と量で摂取しているかを调べるために使用するアンケートで、特定の食品项目(たとえば大豆、小鱼、ヨーグルト、緑茶など)が一覧になっており、研究参加者はそれぞれの食品や饮み物をどのくらいの频度と量で摂取するかを选択肢から回答します。本调査票の回答にもとづいて、栄养素摂取量や食品群摂取量を推定することができます。本调査票の目的は、その人がどのような食习惯あるいは栄养素摂取の倾向を持っているかを把握し、他の生活习惯データや追跡调査データとあわせて、健康への影响を正しく评価することです。
*５ 交絡要因：研究対象とする要因以外の要因のうち、1）結果に影響を与えること、2）研究対象とする要因と関連すること、3）研究対象とする要因と結果の中間要因ではないことの 3つの条件を満たす要因です。交絡要因が正しく制御できない場合、「見かけ上の関連(他の要因による誤った関連)」が観察されることがあるため、交絡要因の制御は因果関係の推論に欠かせません。
*６ 傾向性P 値：関连の倾向(要因が増えるほどリスクが上昇または低下すること)を评価し、その有意性を判断するために用いられる统计学的な指标です。「原因と结果の関连が偶然によるものかどうか」を明らかにし、P 値が小さいほど（通常は 0.05 以下）その関連が偶然ではない可能性が高くなります。

【论文情报】

雑誌名：Public Health Nutrition
论文タイトル：Association between consumption of small fish and all-cause mortality among Japanese: the Japan Multi-Institutional Collaborative Cohort Study
着者名：
Chinatsu Kasahara¹, Takashi Tamura¹, Kenji Wakai¹, Yudai Tamada^1,2, Yasufumi Kato¹, Yoko Kubo¹, Rieko Okada¹, Mako Nagayoshi¹, Asahi Hishida^1,3, Nahomi Imaeda^4,5, Chiho Goto^5,6, Jun Otonari⁷, Hiroaki Ikezaki^8,9, Yuichiro Nishida¹⁰, Chisato Shimanoe¹¹, Isao Oze¹², Yuriko N. Koyanagi¹², Yohko Nakamura¹³, Miho Kusakabe¹³, Daisaku Nishimoto^14,15, Ippei Shimoshikiryo^14,16, Sadao Suzuki⁵, Miki Watanabe⁵, Etsuko Ozaki¹⁷, Chie Omichi^17,18, Kiyonori Kuriki¹⁹, Naoyuki Takashima^17,20, Naoko Miyagawa^20,21, Kokichi Arisawa²², Sakurako Katsuura-Kamano22, Kenji Takeuchi1,2,23, and Keitaro Matsuo12,24 for the J-MICC Study Group.
所属名：
1 Department of Preventive Medicine, 黑料网 Graduate School of Medicine, Nagoya, Japan
2 Department of International and Community Oral Health, Tohoku University Graduate School of Dentistry, Sendai, Japan
3 Department of Public Health, School of Medicine, Aichi Medical University, Nagakute, Japan
4 Department of Nutrition, Faculty of Wellness, Shigakkan University, Obu, Japan
5 Department of Public Health, Nagoya City University Graduate School of Medical Sciences, Nagoya, Japan
6 Department of Health and Nutrition, School of Health and Human Life, Nagoya Bunri University, Inazawa, Japan
7 Department of Psychosomatic Medicine, Graduate School of Medical Sciences, Kyushu University, Fukuoka, Japan
8 Department of General Internal Medicine, Kyushu University Hospital, Fukuoka, Japan
9 Department of Comprehensive General Internal Medicine, Kyushu University Faculty of Medical Sciences, Fukuoka, Japan
10 Department of Preventive Medicine, Faculty of Medicine, Saga University, Saga, Japan
11 Department of Pharmacy, Saga University Hospital, Saga, Japan
12 Division of Cancer Epidemiology and Prevention, Aichi Cancer Center Research Institute, Nagoya, Japan
13 Cancer Prevention Center, Chiba Cancer Center Research Institute, Chiba, Japan
14 Department of Epidemiology and Preventive Medicine, Kagoshima University Graduate School of Medical and Dental Sciences, Kagoshima, Japan
15 School of Health Sciences, Faculty of Medicine, Kagoshima University, Kagoshima, Japan
16 Environmental Epidemiology Section, Health and Environmental Risk Division, National Institute for Environmental Studies, Tsukuba, Japan
17 Department of Epidemiology for Community Health and Medicine, Kyoto Prefectural University of Medicine, Kyoto, Japan
18 Department of Hygiene and Public Health, Osaka Medical and Pharmaceutical University, Takatsuki, Japan
19 Laboratory of Public Health, Division of Nutritional Sciences, School of Food and Nutritional Sciences, University of Shizuoka, Shizuoka, Japan
20 Department of Public Health, Shiga University of Medical Science, Otsu, Japan
21 Department of Preventive Medicine and Public Health, Keio University School of Medicine, Tokyo, Japan
22 Department of Preventive Medicine, Tokushima University Graduate School of Biomedical Sciences, Tokushima, Japan
23 Division for Regional Community Development, Liaison Center for Innovative Dentistry, Tohoku University Graduate School of Dentistry, Sendai, Japan
24 Department of Cancer Epidemiology, 黑料网 Graduate School of Medicine, Nagoya, Japan

DOI:

English ver.

【研究代表者】